60代から学べるおすすめの資格を紹介!定年後に役立つ資格とは?
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現代の日本は「人生100年時代」とも言われており、60歳や65歳で定年退職をした後も、さらに現役として働いていく必要があると言われています。
定年後も仕事を続けるとなると、60代で再就職を目指す必要があり、そのためにおすすめとなるのが資格の取得です。
理想を言えば、20~30代のうちに定年後も見据えた資格を取得するのがベストですが、定年後からでも資格取得は十分に可能です。
そこで本日の記事では、ロジャー堀が定年後にも役立つおすすめの資格についてお答えします。
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もくじ
定年後の仕事選びのポイント
定年後はできれば年金でのんびり暮らしたいところですが、年金の支給年齢は年々上昇し、また年金の支給額はそこまで多くはありません。
100歳近くまで生きるとなると「今の貯金だと足りない」と考える方も多いでしょう。
なので定年後にも現役として働く方が年々増えてきました。
では、定年後に働くのであれば、どのようなポイントに注目して働くべきなのか。
この点を考えていきましょう。
これまでに培ってきた経験と人脈を活かす
自分の中に蓄積してきたものを定年後の仕事に上手く活用できるように考えてみましょう。
これまで仕事をしてきた中での経験、仕事をする中で築いてきた人脈、また生活する中で生まれた人脈など、定年後の生活に役立てましょう。
60歳まで生活をしてきたということは、それだけ働いてきたとも言い換えることができます。
大学卒業後に就職をしたと考えても、40年近く仕事と向き合ってきたわけですから、この経験を無駄にする必要はありません。
体力面・健康面の不安をできるだけ解消する
60代を超えてくるとやはり健康面や体力面が衰えてきていると思います。
ですので体力が重視される仕事というのは、なかなか選択しづらいです。
また、働くことで健康面を害するような厳しい現場などでの仕事も、定年後の方にはあまりおすすめできません。
自身の体力や健康面も考え、無理せず長く働ける職種、職場を考えましょう。
仕事で活用できる知識を身に付ける
体力面や健康面に気を遣いつつ働くとなると、やはりデスクワークが中心になるかと思います。
なので定年後にデスクワークで必要とされるのは、就く仕事に対する知識です。
例えば、定年まで経理の仕事をしてきたという方であれば、定年後も経理関係の職種であれば対応しやすいかと思います。
定年後といってもまだ60代。学びを続けることは可能な年齢です。
そして自身の知識を証明してくれるのが、資格ということになります。
定年後に資格を取得するメリット
定年後、もしくは定年後を見据えて資格を取得することは、メリットが大きく非常におすすめです。
では実際に定年後に資格を取得することで、どのようなメリットがあるのかを考えてみましょう。
再就職で有利になる
定年後も現役として働くと言っても、そう簡単な話ではありません。
近年では定年後の高齢者向けの求人も増えつつありますが、それでもそこまで多くないというのが現実です。
なので定年後の再就職の場面で、資格を取得しているというのは大きなメリットになります。
もちろん再就職に有利になるような資格の取得が条件となりますが、数ある資格の中でもじっくり探せば、自分に合った、かつ定年後の再就職で有利になる資格が見つかるはずです。
新しい働き方や自分らしい働き方を発見できる
定年後、60歳を超えて新たな仕事に就く以上、できれば自分がやりたい仕事、自分らしく働ける仕事を選びたいですよね。
資格を取得することで、これらすべてが叶うとは言いませんが、資格なしでの再就職と比較すれば、より自分らしい仕事や働き方が選べるようになるでしょう。
例えば独立開業ができる資格を取得し、同世代の友人とともに新たな事務所を開設するというのもひとつの方法です。
もちろん独立開業をしなくとも、資格があれば働き方の選択肢も増えます。
そんな中からより自分らしく働ける職場を探せるようになるでしょう。
定年後におすすめの資格5選
ここからは定年後からでも取得を目指せる、おすすめ資格を具体的に紹介していきます。
資格にはいろいろな種類があり、全て探し出すとかなりの数になってしまうので、人気や需要の高い資格の中から、厳選して5つの資格を紹介していきます。
宅地建物取引士
難易度 | 勉強時間 |
---|---|
比較的低いが、試験範囲が広い |
約200時間程度 |
宅地建物取引士を取得すると、不動産取引の現場で、重要事項説明を行うという独占業務ができるようになります。
資格の性質上、不動産業界や建設業界が再就職先の候補となりますが、金融業界などでも活用することができます。
この宅建士の資格を活かして、不動産の購入や売却、相続などに関する、顧客の相談に乗る業務などがおすすめです。
社会保険労務士
難易度 | 勉強時間 |
---|---|
非常に難しい |
800~1000時間程度 |
社会保険労務士を取得すると、雇用者と労働者の間に発生する問題の解決に尽力し、会社の労務関係の問題に対処する業務ができるようになります。
そして資格のおすすめポイントは、企業に就職する場合でも、独立開業をする場合でも活用しやすいという点です。
労務関係の諸課題に対応できるのはもちろん、社員の給料計算など経理に関する仕事も担当できるので、幅広い分野から再就職先を探すことができます。
日商簿記検定
難易度 | 勉強時間 |
---|---|
やや難しい |
200~250時間程度(2級) |
日商簿記検定は経理部門で重宝されている中でも代表的な資格です。
日商簿記の資格には1~3級など5つの種類がありますが、仕事で活用するとなった場合、商業簿記の知識に加え、工業簿記の知識も身につく2級以上の資格取得がおすすめです。
業種を問わず経理部門で活躍できる資格ですので、再就職の候補を幅広く探せるほか、ほぼ経理部門ですので、残業時間なども少なく、自分らしく働きやすい環境を見つけることができます。
ファイナンシャルプランナー
難易度 | 勉強時間 |
---|---|
やや難しい |
200~300時間程度(2級) |
FP(ファイナンシャル・プランナー)は、金融に関する専門知識を持つ国家資格です。
金融知識は、投資や保険、ローンなどの日常的な金銭問題を扱うのに役立ちます。
また、将来のライフプランを立てる際にも有利に働きます。
さらに、金融コンサルタントとして副業をする機会も広がり、新たな収入源を得ることができます。
そのため、定年後や老後の人生設計を見直す際に、この資格を取得する人は多いです。
マンション管理士
難易度 | 勉強時間 |
---|---|
難しい |
400~600時間程度 |
マンション管理士は、マンションの維持と管理に必要な専門知識を持つ国家資格です。
コミュニケーション力も兼ね備え、公平な立場から住民の相談に乗ったり、管理会社と住民の橋渡しをしたりなどのトラブルの解決に当たります。
経験豊富なシニア世代は、柔軟な思考力と人生観を活かせるため、おすすめです。事務やコンサルタント業務が好きな方や人とのコミュニケーションを大切にする方にもぴったりの資格です。
近年、マンション管理士の需要は多くみられ、特にシニア世代への需要が顕著となっています。
定年後に資格取得を目指す場合の注意点
定年後に向けて資格取得を目指す際、知っておくと良い注意点を解説します。
資格の取得に必要な勉強時間を把握する
資格によっては取得までに時間がかかる場合があります。
たとえば、受験資格を得るために一定の実務経験が必要な資格や、試験が年に1度しかない資格などは、取得までに数年かかることも決して珍しくありません。
また独学の場合、効率的な学習方法が確立されている通信講座などを活用して学ぶ場合に比べると、より多くの時間を要するでしょう。
特に、出題範囲が広い国家資格ともなるとなおさらです。
資格取得の本来の目的を忘れず、計画的な学習計画を立てることが大切です。
資格取得に必要な費用面をチェックする
学習方法によって費用がかかる点にも注意が必要です。
スクールに通う場合、資格の難易度などに応じて費用が高額になるケースがあるため、あらかじめ資金を準備しておく必要があります。
独学で勉強する場合、費用は抑えられる一方で学習効率やモチベーションの低下が課題になりがちです。
独学では不安なものの、そこまで費用をかけたくないという場合は、費用を抑えて効率的に学べる通信教育講座を活用するのもひとつの方法です。
まとめ
本記事では、シニア世代で老後に資格取得を目指す方々向けに、おすすめの資格を紹介してきました。
人生100年時代と言われる今、退職後のライフスタイルの設計はとても大切です。
特に老後に不安がある方は資産寿命を延ばしていく取り組みが必要です。
ぜひ第二の人生を楽しめるよう、ご自分に合った仕事を見つけてください。
【朝の10分間】株で毎日2万5千円の安定収入を目指す方法とは?
出典:筆者にて撮影(ロジャー堀プロフィール画像)
元タカラ社(現タカラトミー社)役員
(その他、複数の上場企業の役員歴あり)
株式アナリスト 投資コンサルタント
ロジャー堀
野村證券、上場企業2社(タカラトミー、インデックス)の役員を歴任し、2007年に日本マネジコを創業。「短期間で倒産寸前の状態から設立以来の絶頂期へと蘇らせるスペシャリスト」として上場企業の経営者から絶大な信頼を寄せられる。
タカラとトミーの合併など日本の経済界に名を残す大企業の再建を成功させるなど、堀氏がプロデュースした企業は数知れず。
これまでに請け負った会社再建で創り上げた時価総額は総額1兆円を超える。著書に『Yahoo!ファイナンス公式ガイド』など。
※本記事は、有価証券への投資を勧誘することを目的としておらず、また売買を推奨するものや利益を保証するものでは御座いません。
投資リスクをしっかりご理解の上、最終的な投資判断はご自身で行うようお願いします。