【ロジャー堀が直伝】資産運用に役立つ情報収集のコツ｜四季報＆日経新聞の活用法

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「充実した老後を過ごせるかは、あなた次第！」

人生100年時代と言われる今、定年後からの人生がますます長くなってきています。

その分、第二の人生を思いっきり楽しむ時間も増えてきていると言えるでしょう。

旅行にグルメ、趣味などと、そんな楽しみを支えるための老後の資金を株式投資で効率的に増やしていくのも、人生を楽しむひとつの術となるはずです。

本日の記事では、情報をどこから仕入れ、どのように活用するのか。

目標とする成果を一日でも早く手にするためにも、情報収集のコツをお伝えしていきます。

【朝の10分間】株で毎日2万5千円の安定収入を目指す方法とは？

株式投資は「情報戦」⁉

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投資家にとっては情報は生命線

株式投資において、最も重要なのは「情報」です。

元本が保証されているわけではなく、いつ何時、何が起こるか分からないのが投資の世界。

市場は常に変動しており、少しの情報の差で大きな利益を生むこともあれば、大きな損を被ることもあります。

そんな世界で成功を掴み取るためには、適切なタイミングで必要な情報を収集し、分析する能力が求められます。

そのため、投資家にとって情報は命そのものと言えるのです。

どの情報を信頼すべきか

情報を集めるだけでは不十分です。投資家にとって必要なのは、正確で信頼性の高い情報です。

そこで、情報源の選定は非常に重要です。

インターネット上には膨大な情報が溢れていますが、その中には誤った情報や不確かな噂も含まれています。信頼できる情報源を見極めることが、投資家としての腕の見せ所です。

まず、経済新聞や企業の決算発表など、公式で信頼性の高いものを優先することが大切です。特に、「日経新聞」や「四季報」といった専門性の高いメディアは、株式投資に欠かせない情報源です。

また、投資家向けのフォーラムや業界の専門家の意見も有益ですが、複数の情報源を比較し、バランスを取ることを忘れずに行うと良いでしょう。

世界有数の発行部数を誇る「日経新聞」

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日経新聞の役割と影響力

最初に紹介する情報源は、投資家だけに限らず、多くのビジネスパーソンにとって必読と言っても過言ではない「日経新聞（日本経済新聞）」。

日本の株式市場の動きを表す代表的な指数「日経平均株価」、別名「日経225」。この指数を算出する日本経済新聞社が発行しています。

日経新聞は世界でもトップの発行部数を誇り、経済ニュースや投資情報の信頼性が高く、専門用語の解説も充実しており、情報収集だけでなく学びにも活用できます。株式投資においては、欠かせない情報源として多くの人が利用しています。

ただし、問題点は「情報量が多すぎる」ことです。日経新聞のすべてのページを隅から隅まで読もうとすると、慣れている人でもかなりの時間を費やしてしまうでしょう。

では、必要な記事をどのようにして見極めればいいのか？

日経新聞の活用法

注目すべきなのは、新聞の「見出し」です。どの新聞にも「大・中・小」の見出しがあり、特に大見出しには概要を説明するリード文が付いていることが多いです。

また、中見出し、小見出しに書かれている内容の詳細が、その後の本文で説明されるという構成になっています。

わざわざ本文まで読まずとも、見出しにざっと目を通すだけでも世の中の動きを掴むことができます。さらには、見出しから自分に必要な記事かどうかも判断できるというわけです。

ここで意識してほしいのは「変化」や「転換」の起点となる言葉を拾い上げることです。

これらの言葉は、過去のデータやトレンドと比較して、重要な変化が起きた時に使われる場合が多いです。

あなたが注目している企業や、すでに投資している企業に関する記事で、このような言葉が使われている場合は一度、本文を読んでみると良いでしょう。

将来の株価動向に影響を与える可能性がある事象を早期に察知できるはずです。

株式投資のバイブル「四季報」

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四季報とは？

経済全体の動向を把握するために活用される「日経新聞」に対して、企業一つひとつに焦点を当てて独自に分析を行っているのが、東洋経済新報社が発行する「会社四季報」です。

「四季報」という名前の通り、年に4回、企業の四半期決算ごとに発刊されており、その厚さに初めて手にした人は驚くかもしれません。

日本の上場企業は約4,000社あり、それを1ページに2社ずつ掲載しているため、合計で約2,000ページにもなります。この厚さは、平均1,800ページ程度の国語辞典を上回るほどのボリュームです。

四季報には、企業に関する詳細で信頼性の高い情報が詰め込まれています。綿密な取材に基づいたデータは、表面的な内容にとどまらず、幅広い情報を深く掘り下げて提供しています。

四季報の活用法

企業の特徴、取引先、株主構成、財務状況など、投資に役立つデータが網羅されている四季報を効果的に活用するための重要なポイントがあります。

「業績コメント」と「戦略動向」では、企業の決算情報や取材を基に、現在の収益力や将来の成長可能性を端的にまとめています。これらの情報は、売買判断をする際の重要なヒントとなります。

「業績見通し」と「配当見通し」は、過去の業績データを基に予測された数字が掲載されています。特に業績見通しでは、企業が発表した予想も含まれており、企業の予想と記者の予想に違いがあれば、その理由を考えることが大切です。

予想が高い場合も低い場合も、必ず理由があります。その背景を理解することで、より良い売買判断ができるようになります。

個人投資家が企業を取材するのは難しいですが、『四季報』はその役割を担い、さらに分析結果も提供してくれます。これを活用しない手はありませんよ。

グローバル視点での情報収集

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グローバル化が進む現代の市場では、海外の動向を把握することがますます重要になってきています。世界中の経済、企業、そして市場の動きが、あなたの投資判断に大きな影響を与えることがあるのです。

そのため、グローバルな視点を持って情報を収集することが、投資家として成功するための鍵と言えるかもしれませんね。

おすすめの海外投資情報サイト①：Bloomberg（ブルームバーグ）

「Bloomberg（ブルームバーグ）」は、世界中の金融ニュースや市場情報を提供する代表的な情報サイトです。

特に、経済指標や企業の決算情報、株価動向など、投資家にとって重要な情報を迅速かつ正確に提供しており、世界のトップクラスの投資家たちにも利用されています。

また、ブルームバーグの独自の分析記事や市場予測も充実しており、投資戦略を練る上で欠かせない情報源です。日本語版もあるので、英語に自信がなくても便利に活用できます。

おすすめの海外投資情報サイト②：REUTERS（ロイター）

「REUTERS（ロイター）」は、世界的なニュース提供サービスとして広く知られています。

ロイターは、最新の経済ニュースや金融市場に関する深い分析を提供しており、株式市場の動向を即座に把握するのに非常に役立ちます。特に、企業の業績発表や市場に影響を与える政治経済ニュースが豊富で、投資家にとって不可欠な情報源です。

また、特定の業界や地域に特化した情報も多く、グローバルな視点で投資戦略を練りたい方に最適です。

おすすめの海外投資情報サイト③：Yahoo!ファイナンス

「Yahoo!ファイナンス」は、世界中の株式市場や投資信託、債券など、さまざまな金融商品に関する情報を提供するウェブサイトです。

特に、アメリカ市場を中心にリアルタイムの株価情報や企業の財務データ、分析レポートが豊富で、投資家にとって便利なツールとなります。

また、投資家向けのフォーラムやディスカッションの場も提供しており、他の投資家の意見を聞くことができる点も特徴です。日本語版もあり、海外市場の情報を手軽に日本語でチェックできます。

【朝の10分間】株で毎日2万5千円の安定収入を目指す方法とは？

まとめ

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この現代社会では、膨大な量の情報が溢れています。そこで、正しい情報の見極めが成功の鍵となります。

信頼できる情報源を選び、株価に大きな影響を与える重要な変化や転換点などを見逃さないようにすると良いでしょう。

「何を根拠としているのか？」

「別の見方もできるのではないか？」

仕入れた情報をそのまま鵜呑みにするのではなく、常にこうした疑問を持ちながら情報を読み解き、株式市場が結果的にどのように動いたかを記録していくことで、似たような状況に直面した時に、自分で相場の先行きを予測する力が養われます。

情報を使いこなす力を養うことで、より効果的に投資判断ができ、資産形成にも大きな力を発揮します。

情報収集を楽しみながら、着実にスキルを高めていきましょう。

【朝の10分間】株で毎日2万5千円の安定収入を目指す方法とは？

出典：筆者にて撮影（ロジャー堀プロフィール画像）

元タカラ社(現タカラトミー社)役員

　(その他、複数の上場企業の役員歴あり)

株式アナリスト　投資コンサルタント

ロジャー堀

野村證券、上場企業2社（タカラトミー、インデックス）の役員を歴任し、2007年に日本マネジコを創業。「短期間で倒産寸前の状態から設立以来の絶頂期へと蘇らせるスペシャリスト」として上場企業の経営者から絶大な信頼を寄せられる。

タカラとトミーの合併など日本の経済界に名を残す大企業の再建を成功させるなど、堀氏がプロデュースした企業は数知れず。

これまでに請け負った会社再建で創り上げた時価総額は総額1兆円を超える。著書に『Yahoo!ファイナンス公式ガイド』など。

※本記事は、有価証券への投資を勧誘することを目的としておらず、また売買を推奨するものや利益を保証するものでは御座いません。

投資リスクをしっかりご理解の上、最終的な投資判断はご自身で行うようお願いします。